1. 概要

心血管疾患の患者が治療後も就労を継続するためには、心臓リハビリテーション（心リハ）が有効です。しかし、日本では両立支援（就労・就学支援）が十分に普及しておらず、多職種が連携してサポートする必要があります。

2. 背景

• 心血管疾患は完治が難しく、生涯にわたる管理が必要です。
• 日本では約172.9万人の心血管疾患患者がおり(厚労省「平成29年患者調査」)、そのうち就労世代（15～64歳）は約19.6万人。高齢就労者を含めると、約40万人に就労支援が必要と試算されます(2020年総務省統計)。
• 心血管疾患での両立支援を行う心リハの導入率は日本では低く（外来心リハ導入率1割未満）、欧米と比べると遅れています。

3. 心血管患者の両立支援の必要性

• 治療後の就労には、患者の身体的・精神的・社会的な課題が多くあります。
• 医療チーム（医師、看護師、理学療法士、公認心理師/臨床心理士、ソーシャルワーカーなど）が協力し、患者の職場復帰をサポートする必要があります。
• 欧米では心リハが職場復帰に大きな効果をもたらしています。

4. 最新の研究とエビデンス

• 2020年の海外の研究では、急性大動脈解離患者の就労復帰率は25%と低い数字でしたが、疾患ごとに復帰率は異なると想定されます（文献1）。
• 2022年の無作為割付試験では、心筋梗塞患者にソーシャルワーカーなどの支援を加えた群は、職場復帰率が支援を受けなかった群（75%）と比較し、92%と有意に向上しました（文献2）。
• メタアナリシスでは、心リハを受けた群の職場復帰率66%に対し、非参加群は58%と有意に低い結果でした（文献3）。

5. 日本の保険制度と両立支援

• 令和4年度の診療報酬改定で心疾患が「療養・就労両立支援指導料」の対象に追加され、心血管疾患の両立支援は医療保険で行うことができます。
• 初回800点、2回目以降400点で最大2000点の保険点数が算定可能です。
• また企業との連携が可能になり、遠隔支援も保険適用とされました。

6. 職場復帰を阻害する要因

• 身体的要因：体力低下、心不全、術後の疼痛など
• 心理的要因：不安、うつ
• 社会的要因：低学歴、家族関係、企業の理解不足
• 医療的要因：心リハ非参加、医療者の理解不足

７. 両立支援の経済効果

• 米国の研究では、両立支援を受けた患者の方が医療費も低く、職業収入も高い結果と報告されています（年間8億ドルの経済効果）（文献4）。
• 欧州の研究では、急性冠症候群患者の労働損失コストが1人平均13,953ユーロと試算されています（文献5）。

まとめ

• 心血管患者の職場復帰には、心リハと多職種による包括的支援が不可欠です。
• 日本ではまだ外来心リハの導入率が低いため、心リハ非参加のリスクを周知し、遠隔支援を活用するなど取り組みを強化する必要があります。
• 国民全体で「健康で働くことの価値」を見直し、医療と社会が連携して支援の仕組みを構築することが求められています。

文献

1.Interact Cardiovasc Thorac Surg. 2020;30:99-106.
2.Clin Rehabil. 2022;36:753-66.
3.Curr Probl Cardiol. 2022;47:100876.
4.Am J Cardiol. 1989;63:1308-14.
5.Eur J Prev Cardiol. 2019;26:1150-7.